２０１７年１０月にアメリカのトランプ大統領がオピオイド危機について公衆衛生上の非常事態宣言を行いました。
これによって、「特に危険度の高いオピオイド」が市場から即時回収されることになり、
オピオイドを製造販売する企業などに対し大規模な訴訟が行われる可能性を示唆していました。
オピオイドに関して、非常事態宣言が出されるほどの事態になった理由には、
１９９０年代にオピオイドの一種・オキシコドンが少数の被験者による実験結果として「依存症のない画期的な薬」という触れ込みがされました。
処方された患者たちは痛みが完全に消えていない場合、多くの薬を摂取するようになり、依存度を高めていきました。
製薬会社は不十分な検証実験だったにもかかわらず、医師たちを豪華な接待に招き、積極的に販売・使用促進していきます。
これらによってアメリカは世界の８１％のオキシコドン消費大国となってしまい、
徐々に医師たちは問題に気づき始めましたが、時を同じくして中国からヘロインよりもさらに効果の高い「フェンタニル」というオピオイドが密輸されてしまいます。
こうしたアメリカ全土におけるオピオイド危機、オピオイド中毒をめぐり、アメリカの製薬会社を相手取った訴訟が２，０００件以上起こされています。
２０１９年８月２６日には日本でも有名な製薬会社「ジョンソン＆ジョンソン」に６００億円以上の制裁金の支払いが命じられています。
この他にも２社のオピオイド系鎮痛薬メーカーが訴えられていましたが、２社とも３００億円以上の和解金を支払っています。
次回は対策後アメリカがどうなっているか現状をお伝えします。
痛み止めを常用するようになれば身体が蝕まれていきます。
薬に頼って痛みから目を逸らすのではなく
原因を治療することが大切です。
やすなが整骨院では痛みの原因を見つけ出し、
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